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再起へ コロナ禍のスポーツ界
再開へ動き出した県内スポーツ施設 保土ケ谷球場は前倒し

スポーツ | 神奈川新聞 | 2020年5月28日(木) 12:35

 新型コロナウイルス特別措置法に基づく緊急事態宣言の解除に伴い、県内スポーツ施設も再開に向けて動きだした。県立保土ケ谷公園は有料施設の休業期間を約2カ月前倒しし、7月1日からの利用開始を決定。各市が所管する施設もおおむね6月中には利用可能となる見通しで、競技場に活気が戻る日は近そうだ。


7月から利用が可能になるサーティーフォー保土ケ谷球場=横浜市保土ケ谷区
7月から利用が可能になるサーティーフォー保土ケ谷球場=横浜市保土ケ谷区

 県は当初8月31日までとしていた県立施設の臨時休館について、順次前倒しで解除する方針を固めた。

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 サーティーフォー保土ケ谷球場など、県立保土ケ谷公園内の競技施設は6月1日から予約受け付けを開始。抽選や感染予防対策のため1カ月の準備期間を設けた上で、7月1日から利用可能となる。

 また、県立スポーツセンターや県立武道館など県スポーツ課所管の各施設も前倒しを検討中だ。

 同じく8月末としてきた相模原市はサーティーフォー相模原球場、相模原ギオンスタジアムなど屋外施設は6月1日から一部再開。屋内施設は同月中旬を目指す。

 当初5月末までとしていた横浜、川崎の両市は段階的に休館を解除する構え。日産スタジアム、ニッパツ三ツ沢球技場、等々力陸上競技場など屋外施設は6月1日から団体での利用が可能となる。

 平塚市は6月末の期限を約2週間切り上げ、12日から一部再開の方針。一律で同15日から開く藤沢市は「子どもから大人まで活動の場がなくなり、スポーツが停滞している状況。いち早く開けることが大事」としている。

 横浜DeNA2軍の本拠地である横須賀スタジアムは6月からプロ野球限定で使用を認め、一般利用は7月1日から。横須賀アリーナも同日の再開を目指すとしている。大和市も施設の形態を踏まえ早期開館に向けた検討に入った。

 ただ、ウイルス禍は完全収束に至っていない。保土ケ谷公園では、観客席は当面使用が難しく、更衣室の分散利用や室内の入場制限なども検討材料。約1カ月の準備期間中に感染予防対策の徹底を図る考えだ。

 同公園の担当者は「今後も閉鎖を考えないといけない事態が来るかもしれない」と懸念を示しつつ、「早く通常のにぎわいが戻ればいいと思ってきたが、それが一歩早まった」と声を弾ませた。

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